老後にタイ移住 年金の範囲でタイで暮らせるか？
「老後はタイで自由気ままな移住ライフを送りたい」そのように考えてリタイアメントビザの事や移住後のプランについて調べている方も多いでしょう。
その際に気になるのは、生活費の事や必要な資金の事。
今回は老後にタイに移住をした場合、年金の範囲内でどのような生活が送れるのかを解説していきます。
タイでの生活費と年金額
年金の範囲でタイで生活ができるのか、まずはタイでの平均的な生活費と、日本人が貰える平均的な年金額の比較から行いましょう。
日本人の平均的な年金額
年金額についてですが、厚生年金はその方の収入や納付月数により異なり、会社員として60歳まで働いた方の平均的な年金受給額は月額14万5,000円（国民年金＋厚生年金）となります。
タイ移住で1か月にかかる生活費
他の記事でもお話ししているのですが、タイでストレスなく平均的な生活をする為にかかる費用は約20万円でおつりがくるようなイメージです。
人にもよりますが、単身で移住した場合で、20万円でお釣りがくるというのは以下のようなイメージです。
- 家賃（スクンビット周辺1ベッドルーム）約3万バーツ（約10万円）
- 食費：約1万バーツ（約3万3,000円）
- 光熱費：約1,500バーツ（約5,000円）
- 通信費（携帯＋インターネット）：約1,300バーツ（約4,300円）
- 交際費・娯楽：約1万5,000バーツ（約5万円）
交際費や娯楽の中にはゴルフや飲み会などが含まれますので、ゴルフをやらない方はもう少し安くなるイメージです。
こちらの生活感は、便利な所に住みながら一人での食事は自炊やタイ料理、スーパーのお総菜などが中心。週に１、2度は知り合いと飲みに行き、その際は日本食の居酒屋やレストランでの食事を楽しみ、毎週ではないが気が向いたらゴルフにも行くというようなイメージです。
あまり贅沢とも言えないような暮らしですが、意外とお金がかかります。
これでは年金だけで生活する事ができないので、どのような暮らしなら年金額の14万5,000円に収める事ができるのか、具体的に見てみましょう。
年金の範囲でできるタイでの生活感
それでは平均的な年金額14万5,000円で生活できる生活感を見ていきましょう。
- 家賃（スクンビット郊外1ベッドルーム）約1万5,000バーツ（約5万円）
- 食費：約1万バーツ（約3万3,000円）
- 光熱費：約1,500バーツ（約5,000円）
- 通信費（携帯＋インターネット）：約1,300バーツ（約4,300円）
- 交際費・娯楽：約1万5,000バーツ（約5万円）
シンプルに家賃を下げた構成となります。
スクンビット郊外であればBTS沿いの駅近物件でも1万5,000バーツの物件は多く見つかり、安い家賃でプールジム付きの高層コンドミニアムに住む事も可能です。
生活感は上記と変わらず、タイ料理や自炊などを中心に飲み食いし、飲み会や食事会の際は日本食や他国の料理を味わうといったようなもの。
ゴルフも、毎週は難しいですが月に1，2度は嗜むことが出来るでしょう。
生活費＝年金でも、用意しておきたい万が一の場合の資金
以上の事から、タイで年金生活をする事は可能という事がわかったと思いますが、病気や怪我など、万が一の時の為に年金以外に自由に使える資金も必ず蓄えておきましょう。
病気や怪我などの際は海外旅行保険が適用されるから問題ないのでは？とお考えの方もいらっしゃるかもしれませんが、もしも入院や手術などになった場合、保険でカバーできる料金も一旦は自腹で支払うのが一般的です。
仮に日本語が通じる私立病院に入院をした場合、入院費用だけで1泊1万バーツ、診察料や手術費用、薬代などを合わせると数十万バーツは必要となります。
そんな時、貯蓄が無く年金のみで生活していたらどうなるでしょうか。考えただけでぞっとしますね。
入院するような大きな怪我や病気にかかる可能性は少ないかもしれませんが、もしもの時の為に50～100万円くらいは余分に持っている方が安心です。
万が一のリスクを少しでも軽減するため、移住の前にはぜひ、海外旅行への加入も検討しましょう。海外旅行保険に入っている場合は、医療費もキャッシュレスで対応できるものがほとんどです。
海外旅行保険の比較は以下をご参照ください。
まとめ
今回は年金の範囲で暮らせるかどうかについて色々お話ししました。
今回例として挙げた生活感はあくまで一例ですが、ご自身の想像する暮らしの中で譲れない事やもっと削れる部分などを考慮しながらイメージする時の参考になればと思います。
日本食の居酒屋やで、週に一度は焼酎や日本酒を飲みながら、ゆっくりご飯を食べたいという場合には、食費は1万バーツぐらい足した方が良いかもしれません。
結論としては、年金の範囲内でも出費に気を付ければ生活をする事は可能です。ただし、病気や怪我などで大きな出費が発生する可能性も加味して、タイの口座にある程度の額は貯金しておいたり、日本の口座の貯金をタイで引き出せるような方法は考えておく必要があるでしょう。
